この連載について
独自の視点と卓越した才能を持ち、さまざまな分野の最前線で活躍するトップランナーたち。これらのイノベーターたちは今、何に注目し、何に挑んでいるのか。毎週2人のイノベーターたちに、さまざまなテーマで大いに語ってもらう対談企画。
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2021年に旧ZホールディングスとLINEの統合によって誕生した持株会社。傘下にヤフー、LINE、ZOZOなど。直近は戦略事業と位置付けたFintech事業を強化。
時価総額
2.99 兆円
業績
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これらの施策は働き方の多様性、ダイバーシティを認めることでモチベーションを高める施策だ。
しかし、モチベーションは高めるだけでなく、束ねなければ、組織はバラバラになっていってしまう。
実際に、テレワークや兼業・副業を推進して、退職率が上がった、生産性が下がった、などでお困りの企業様からの相談が増加している。
個人の多様性、ダイバーシティと同時に組織としての統合、インクルージョンをビジョン浸透やコミュニケーション活性化などを通して進める必要がある。
組織人事はトレンドやバズワードに振り回されることが多いが、大体原理原則に立ち返ると歪んでいることが多く、その歪みは後々正さなければいけなくなることが多い。
私のご近所さんのイギリス人プログラマは、世界中どこに住んでも良く、いつ仕事してもいいらしい。昨年は子どもも連れて日本に一ヶ月住んで、荻窪に住んでたとの事。
ポイントは、そうする事によって働く場所としての会社の魅力が高まり、優秀な人材を集められる可能性が高まる事だと思う。
ただし一方で人の監視の目がなく、しっかり仕事できる人がどれだけいるのか、も疑問。育成を考えても、会社にいない分、コミュニケーションは物理的に減るでしょうから、私が新人なら逆に会社には皆勤賞ぐらいいくかもしれないですね。そういったことを総合すると、結局ある一定はコミュニケーションを取るためにも会社に行くことは必要になると思います。
従って、働き方の一つの選択肢としてテレワークという形態を用意し、それを活用できる状態が必要であるだけで、テレワークが絶対ではないと思います。それに加えて、働き方の多様化やパフォーマンス管理も含めて、以前に比べて部下のパフォーマンスコントロールの難易度が上がるため、会社におけるマネージャーの役割はとてつもなく重要になると思います。
テレワークとface to faceコミュニケーションをバランス良く組み合わせることは当然必要になってくる。この良い塩梅を見つけて会社の仕組みとすることも、人事の重要な仕事ですね。