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【新】ザッカーバーグらが挑む「教育改革」。その是非を問う

NewsPicks編集部
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    スタディサプリ教育AI研究所所長、東京学芸大学大学院准教授

    「教室の通信環境が改善するだけで、学校にとっては、IT業界の慈善活動家が何かをするよりはるかに大きな影響がある」

    教室でネットが使えるだけではなく、学校と社会の断絶を改善出来る。学校と社会が地続きになっていない。個人的に非常に課題があると感じています。

    しかし、それを追求すると先生の働き方改革が必要になるのではと感じています。特に日本の先生は多忙過ぎる。テクノロジーが入ってきて事務作業は効率化でき、子どもたちの学びも習熟度別に出来るようになったとしても、そもそもの先生の負担が大きいのでそれを改善する必要があります。


  • アメリカは日本に比べ、公教育に企業や地域が入りやすい環境にあると感じます。そのため教育現場で様々な社会実験的な取り組みがなされていく。そのため能力ある子どもが、それを最大限伸ばすための施策が企業視点で数多く導入されつつあるように思います。

    日本はその点、公教育の平準化に力が注がれているので、なかなか新たな取り組みを個々の学校で入れていくのが難しい面があります。しかし、その分、義務教育レベルはほぼ一定の教育レベルを保っている。

    アメリカでTeach for Americaが広がったのは、教育格差がある社会だからこそ。日本でもTeach for Japanを松田さんが展開していますが、同様の広がりにならないのは、明確な地域による教育格差が生じていないことも要因にあると考えます。

    これだけ社会の形と、そのツールが変化している中では、日本の教育現場もより弾力的に新たな試みを導入できる環境を作っていく必要がある。日本の教育の良さも認識しつつ、いかに次の教育の形を取り入れていくのか、そんな視点で連載を読みたいです。


  • PIVOT CEO

    知的好奇心と問題意識のあるイノベーターは、ほぼ例外なく、教育に興味を持つように感じます。

    世界では、オンライン教育やリカレント教育分野で、General Assembly、Pluralsightなどの斬新なスタートアップがどんどん生まれています。

    日本の教育(とくに高等、社会人、オンライン)は問題が大きいだけに、チャンスも大きいはずです。


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